MAHAレポートすごい内容です

ケネディさんとトランプさんはすごい内容のレポートを出してきました。MAHAとは「Make America Healthy Again」の略です。再びアメリカを健康にする、という非常に重要な活動です。

よくこんな突っ込んだ内容を短期間にまとめましたね。

The MAHA REPORTは膨大な内容ですが、アメリカの子どもたちを再び健康にするために、主に4つのことが書かれています。

1. 不適切な食事:アメリカの子供たちの食事は、過剰に加工された食品(UPFs)に偏っており、栄養素の枯渇やカロリー過多、添加物の摂取増加につながっています。現在、子供のカロリーの約70%がUPFsから摂取されており、肥満や糖尿病などの慢性疾患のリスクを高めています。

2. 環境中の化学物質曝露:子供たちは、食品や水、空気を通じて多種多様な合成化学物質に曝露されており、これらが神経発達や内分泌系に悪影響を及ぼし、長期的な健康リスクとなっています。

3. 運動不足と慢性的なストレス:現代の子供たちは、座りがちな生活や過度のスクリーン時間、睡眠不足、ストレスの増加により、身体活動の欠如と心理的負荷が増加しています。

4. 過剰医療:医療研究、規制、そして医療現場における利益相反を背景として、子どもへの過剰な薬剤処方という懸念すべき傾向が見られます。これは、不必要な治療や長期的な健康リスクにつながっています。

以下、chatPDFさんに要約してもらいました。

目的

  • この評価レポートは、アメリカの子供たちの健康悪化の現状を明らかにし、行動を促すことを目的としています。
  • 食事、行動、医療、環境などの要因を分析し、子供の健康悪化の根本原因を特定します。
  • MAHA委員会の関係者とパートナーが、政策介入が最も効果的な分野を特定するための情報を提供します。

導入

  • アメリカの子供たちの健康は危機的状況にあり、慢性疾患の罹患率が上昇しています。
  • 米国の医療費は先進国の中で最も高いにもかかわらず、平均寿命は最も短く、肥満、心臓病、糖尿病の罹患率が高いです。
  • 過去2世代において、児童期の慢性疾患の増加に対処できておらず、政策が公共の利益よりも企業の利益に偏っている場合があります。

慢性疾患危機:危険にさらされている世代

  • 米国の約7300万人の子供(0〜17歳)の40%以上が、喘息、アレルギー、肥満などの慢性疾患を抱えています。
  • 肥満の10代の若者の約80%が成人期にも肥満になる可能性があり、心臓病の危険因子を既に持っている若者もいます。
  • 自閉症スペクトラム障害は、8歳までに31人に1人の子供に影響を与え、ADHDと診断された子供の割合も増加しています。

児童期の慢性疾患増加の要因

  • 子供たちの食生活、化学物質への暴露、薬の過剰投与、運動不足、テクノロジーの使用などが複合的に影響しています。
  • 米国の子供たちの食事の約70%が超加工食品(UPF)であり、環境化学物質への暴露も増加しています。
  • テクノロジーの使用増加、身体活動の低下、精神的ストレスが、子供たちの身体的および精神的健康の低下に寄与しています。

超加工食品への移行

  • 第二次世界大戦後、米国は機械化、合成肥料、工業規模の農業を通じて農業生産を増加させました。
  • 超加工食品(UPF)は、家庭のキッチンでは一般的ではない成分を含む工業的に製造された食品です。
  • 現在、アメリカの子供たちのカロリーの約70%がUPFから摂取されており、栄養素の欠乏、カロリー摂取量の増加、有害な添加物への暴露につながっています。

超加工食品の詳細

  • 米国の食料品の約70%が超加工食品であり、米国人のカロリー摂取量の50%以上を占めています。
  • UPFの主な悪影響は、栄養素の欠乏、カロリー摂取量の増加、食品添加物の摂取です。
  • UPFには、赤色40号などの着色料、二酸化チタン、プロピルパラベン、BHT、人工甘味料などの添加物が含まれており、健康への悪影響が懸念されています。

超加工食品の影響と全粒食品の重要な役割

  • 妊娠中および産後の母親の食事の50%以上がUPFであり、妊娠中のUPF摂取量の増加は子供の健康に悪影響を及ぼします。
  • 全粒食品を中心とした食事が、肥満、2型糖尿病、心臓病、特定の癌、精神疾患の罹患率低下に関連しています。
  • ランダム化比較試験(RCT)では、肥満、2型糖尿病、心臓病のリスク因子を改善するために、炭水化物を減らした食事が効果的であることが示されています。

米国児童の食糧危機を招く要因

  • 農業システムは、豊富さと手頃な価格に焦点を当ててきましたが、UPFの台頭は食糧システムの企業化と統合に対応しています。
  • 食品業界は栄養科学の研究に多額の資金を費やしており、政府の資金提供はごく一部です。
  • 米国の食生活指針(DGA)は、全粒食品の重要性を強調していますが、UPFに明示的に対処しておらず、企業の利益に影響されている可能性があります。

問題を悪化させる政府プログラム

  • 政府の補助的栄養支援プログラム(SNAP)は、低所得のアメリカ人に食料を提供していますが、UPFの消費を促進する可能性があります。
  • 学校給食プログラムは、子供の栄養を改善するために設けられていますが、UPFの消費を制限していないため、問題があります。
  • WIC(女性、乳児、子供のための特別補助栄養プログラム)は、栄養教育と食料支援を提供し、子供の健康を改善する実績があります。

環境中の化学物質の累積負荷

  • 1997年以来、子供たちの保護は連邦政府の優先事項ですが、科学技術の進歩に伴い、現在のシステムを評価し、利用可能な最良のツールと情報を使用し続けることが不可欠です。
  • 米国環境保護庁(EPA)は、化学物質(農薬を含む)の健康と環境へのリスクを評価するために、堅牢なリスクベースのアプローチをとっています。
  • 米国政府は、環境暴露の潜在的な累積的影響をより深く理解するために、根本的な透明性とゴールドスタンダードの科学を育成することに尽力しています。

子供たちが環境化学物質に対して独特な脆弱性を持つ理由

  • 環境化学物質への暴露は受胎から始まり、子供時代、青年期、成人期を通じて継続し、時間の経過とともに蓄積する可能性があります。
  • 胎盤と臍帯は完全に遮断するものではなく、何百もの工業用化学物質や汚染物質が発達中の胎児に到達する可能性があります。
  • 子供たちは、感受性の高い発達段階、発達中の免疫システム、解毒の課題、加速された脳の発達、内分泌かく乱、青年期の脳の再構築などの要因により、化学物質に対して特に脆弱です。

環境化学物質への暴露経路

  • ほとんどすべての母乳サンプルには、農薬、マイクロプラスチック、ダイオキシンなどの持続性有機汚染物質(POP)が含まれています。
  • 乳幼児は、成人と比較してより多くの家庭用ほこりを摂取し、そのほこりには鉛、難燃剤、農薬残留物が含まれている可能性があります。
  • 米国の子供たちの約25%が、産業廃棄物で汚染されたスーパーファンドサイトの近くに住んでいます。

環境暴露の例

  • PFAS、マイクロプラスチック、フッ化物、電磁波、フタル酸エステル、ビスフェノール、農薬などの化学物質への子供たちの暴露は、健康に影響を与える可能性があります。
  • EPAは飲料水のフッ化物に関する科学的レビューを迅速に行い、必要に応じて連邦飲料水基準を改訂します。
  • 関係機関は、米国食品が世界で最も健康で、豊富で、手頃な価格であることを保証するために、農家と協力します。

企業の影響

  • 環境毒性学および疫学研究の大部分は民間企業によって実施されています。
  • 化学製造業界は連邦政府のロビー活動に多額の資金を費やしており、規制環境がその利益を反映している可能性があります。
  • EPAのインベントリにリストされている1万を超える化学物質が機密に指定され、一般的な化学名が使用されています。

デジタル時代の児童行動の危機

  • 過去40年間で、アメリカの子供たちは活発な遊び中心の子供時代から、座りがちなテクノロジー主導のライフスタイルへと移行し、身体的および精神的健康の低下に寄与しています。
  • アメリカの若者の身体活動と心肺機能は数十年にわたって着実に低下しており、肥満、糖尿病、精神衛生障害のリスクが高まっています。
  • 青少年は、スクリーン時間の増加、身体活動の減少、精神的ストレスの増加などの要因により、慢性的なストレスに苦しんでいます。

睡眠の低下

  • 睡眠は子供の健康にとって不可欠ですが、アメリカの子供たちは睡眠不足に直面しています。高校生の約80%が推奨される8時間未満の睡眠しかとれていません。
  • 睡眠不足は、代謝の健康、生理的影響、精神衛生に深刻な影響を与える可能性があります。
  • 米国では、子供の寝室で電子機器をつけたままにする親がおり、ブルーライトへの暴露が睡眠を妨げることがあります。

心理社会的要因とメンタルヘルスの危機

  • アメリカの若者の間では、2010年以降、慢性的なストレスが増加しており、特に女子学生の間で自殺念慮が高まっています。
  • 孤独感も蔓延しており、特に若い男性の間で深刻化しています。
  • 10代の若者が1日に3時間以上ソーシャルメディアを使用すると、不安や抑うつのリスクが高まります。

テクノロジーの体系的な影響

  • 2010年以降、スマートフォン、ソーシャルメディア、ゲームが子供時代を再構築し、社会的剥奪、睡眠障害、注意散漫、依存症を通じてメンタルヘルスの低下を招いています。
  • ソーシャルメディアは、特に若いユーザーの間で、精神的な健康上の問題とますます関連付けられています。
  • 主要なテクノロジー企業の影響は、科学的議論と公衆衛生政策の輪郭を積極的に形成しています。

家族のダイナミクスと社会経済

  • 頻繁な家族の食事は、10代の若者の摂食障害、アルコールや薬物使用、暴力的な行動、抑うつ気分や自殺願望の低下と関連しています。
  • 片親家庭は、10代の若者の精神衛生上の転帰の悪化と関連しています。
  • 低社会経済的背景を持つ子供は、精神衛生上の問題を抱える可能性が2〜3倍高くなります。

自然への暴露が子供のメンタルヘルスに与える影響

  • 子供の自然への暴露を増やすと、心理的な幸福と感情機能が改善され、ストレスとADHDの症状が軽減されることがわかっています。
  • 公園で散歩をしたADHDの子供は、都市部で散歩をした子供と比較して、注意力が向上しました。

過剰診断、真の苦痛、介入リスクのバランス

  • アメリカの子供のメンタルヘルスは、ADHDなどの状態の過剰診断と、真の苦痛の上昇が共存するというパラドックスを示しています。
  • 学校は、行動上の課題に対処することで「子供たちを修正」することに熱心であり、支援にアクセスするために診断を奨励し、典型的な発達行動を障害として誤って分類する可能性があります。
  • 支配的なメンタルヘルスアプローチは、環境要因を見落としているとして精査されており、一部の介入は特定の青少年において、反芻を促すことで逆に苦痛を増大させる可能性があります。

子供たちの過剰な医療化

  • 米国の子どもたちの過剰な医療化、すなわち処方箋の増加、不必要な介入、そして健康状態の悪化は、企業収益が子どもたちの健康よりも優先されるという深刻な政策上の失敗を示唆しています。
  • 米国の子どもの医療システムは、他の先進国と比較して医療費が高く、子どもの健康状態が悪いことが特徴であり、この現象は企業の利益追求によって助長されています。
  • アメリカの医療制度の過剰な介入によって引き起こされる悪影響は、過小評価される傾向にあります。

アメリカの子どもたちは薬を飲みすぎている:最近浮上している危機

  • 米国の子どもの5人に1人が過去30日間に少なくとも1つの処方薬を服用しており、青年の継続的な使用が最も顕著です。
  • ADHDの治療に使用される刺激薬処方箋は、2006年から2016年の間に倍増し、抗うつ薬処方箋は1987年から2014年の間に1400%増加しました。
  • 小児期の抗精神病薬の使用量は1995年から2009年の間に800%増加し、外来患者に対する抗生物質の処方は2022年に4900万件に達しました。

実証された有害事例

  • 子どもたちによく使用される精神科薬は、発作、躁病エピソード、QT延長、中止による離脱症候群など、深刻な短期的有害作用を引き起こすことが知られています。
  • 閉塞性睡眠時無呼吸症候群の子どもに対するアデノイド扁桃摘出術は、試験では効果がないことが示唆され、多くの深刻な手術の有害作用は不要であることを示唆しています。
  • 再発性耳感染症に対する鼓膜チューブは、専門学会の推奨にもかかわらず、臨床試験では感染症を軽減しませんでした。

子どもの成長と発達に対する長期的な影響

  • SSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)は、うつ病や不安症の治療に使用され、青年期の自殺願望や行動を引き起こす可能性があり、これはFDAの警告表示に含まれています。
  • ADHDの治療薬として広く使用されている刺激薬は、長期的な身長の低下を引き起こす可能性があり、行動上の利益は短期間のみに見られます。
  • 満潮時、薬や介入の必要性について親が不安を感じることは、子供たちの社会的な孤立、薬の過剰使用と有害な副作用を増長し、不適切な診断の可能性と全体的な幸福の低下を引き起こします。

小児予防接種スケジュールの拡大

  • 米国の予防接種スケジュールは、多くのヨーロッパのスケジュールよりも多く、長期的な影響に関する科学的調査が限られています。
  • 1986年以降、平均的な子どもは1歳までに推奨される予防接種の回数が、3回から29回に増加しました。
  • 1986年の国家児童ワクチン傷害法は、ワクチン関連の傷害に対する製造業者の責任を保護し、潜在的な安全上の問題を特定するための経済的インセンティブを低下させています。

企業乗っ取りのメカニズム

  • 企業収益が子どもの健康よりも優先されるとき、米国の児童における過剰な医療化は、深刻な政策の失敗を示しています。
  • 製薬業界による科学文献、立法措置、学術機関、規制機関、医学雑誌、医師団体、臨床ガイドライン、ニュースメディアの歪曲は、企業乗っ取りの主要な推進力です。
  • 誤った医学的知識の歪曲と影響は、医療従事者の過剰診断と過剰処方を招き、食事、ライフスタイル、環境を健康と癒しの中心として無視することにつながります。

ベンチからベッドサイドまで

  • 製薬会社は、自社製品に有利になるように研究と論文を作成し、利益を誇張し、害を過小報告することがよくあります。
  • 主要な医学雑誌の社説や意見記事は、製薬業界から資金提供を受けている著者が執筆しており、その結果、薬の安全と有効性に関する肯定的な結論が不均衡に多くなっています。
  • 医学雑誌は、製薬業界からの広告と転載から収益を得るため、業界の利益を優先するようになっています。

今後のステップ

  • 科学的調査をサポートし、小児期慢性疾患との戦いを改善するための努力を導くための研究イニシアチブを立ち上げます。
  • 複製危機への対処、市販後サーベイランス、リアルワールドデータプラットフォーム、AIによる監視、GRASの監督改革、栄養試験、大規模なライフスタイル介入、薬剤安全研究、代替試験モデル、精密毒性学などです。
  • MAHA委員会は、2025年8月までに、子供たちの健康を取り戻すための戦略の開発に取り組み始めます。
いかがでしょうか?これまでの動きとは全く違う方向へ動いていく可能性があります。日本政府や日本の企業も危機感を持っているのか、どうかわかりませんが、日本の食事もかなり不適切で、添加物まみれ、糖質まみれの超加工食品が非常に多くなっています。
もちろん有毒な化学物質への暴露も非常に多くなっています。
様々なストレスもあるでしょうし、運動不足もあるでしょう。
そして、何より過剰な医療は日本人にも大いに当てはまります。安全性もわかっていない段階で、新型コロナワクチンを何度も喜んで接種した国民ですから。ワクチンの健康被害で1000人を超える死亡認定が出ても、まだ安全性への懸念がないという専門家たちが医療を動かしているのです。
多くの人は病院を受診することも躊躇なく、たくさん薬が処方されても文句も言わず、どんどん薬が増えていきます。
医薬の企業の影響により、処方や治療の推進が利益に偏りがちで、科学的根拠に基づかない過剰な医療提供が助長されていることに、気づいていません。科学的根拠があるという医師もいるでしょうけど、製薬会社がスポンサーの研究にどれほど信ぴょう性があるのか?
企業による支配との戦いはこれからでしょう。トランプさんとケネディさんの暗殺が行われず、4年間の任期中に大きな変化が起きてくれることを願っています。
ただ、アメリカがこのように動き出した場合、そのしわ寄せが日本に来る可能性もあります。日本人は自分で考えないように教育されていますからね。国や企業や医療を信じてしまっている人も多いでしょう。
MJHA(Make Japan Healthy Again)を起こしてくれる政治家が日本にも出てきてほしいですね。

2 thoughts on “MAHAレポートすごい内容です

  1. 皆んなが薄々感づいている「企業収益が子どもの健康よりも優先されるとき、米国の児童における過剰な医療化は、深刻な政策の失敗を示しています。」に代表される様な「本当の事」を、
    最高権力者がレポートするのは画期的。

    日本の小泉進次郎さんも、
    「米5kg¥2,000
    (¥2,000台でなく、¥2,000)にする」
    と公言されているのは、
    スケールは段違いですが、
    ある意味画期的かと感じました。

    1. 鈴木武彦さん、コメントありがとうございます。

      内容に物足りない部分もあるかもしれませんが、
      世界中どの国を探しても、これほど真正面から企業を批判した政府はないでしょう。

      小泉さん??こんな人が大臣になれる国の将来はどうなるのでしょう?

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