アメリカの食事ガイドライン2020の諮問委員会のメンバーの利益相反

我々の食事のガイドラインは様々な研究を検討して、科学的根拠に基づいて決められているという幻想を持っている人もいるかもしれません。しかし、世の中はそれほどクリーンではありません。

2020年から2025年のアメリカの食事ガイドライン（DGA）の諮問委員会のメンバーにおいて、食品および製薬業界の関係者との利益相反（COI）の発生率を調べました。メンバーは20人です。驚くことに（本当は驚いていませんが）20⼈のメンバーのうち19⼈が業界の関係者と何らかの形で関係を持っていることがわかりました。たった1⼈だけがCOIを持っていませんでした。（図は原文より）

上の図はCOIのタイプです。研究資金提供が最も多く、次は役員となっていますね。その2つで60％以上です。

COIの上位15社の表です。ILSI（インターナショナルライフサイエンス研究所）という食品企業は20人中11人と関係がありました。それ以外に少なくとも3社は5人のメンバーと関係がありました。ケロッグ、アボット、クラフト、ミードジョンソン、ゼネラルミルズ、ダノンなどは複数のメンバーと関係を持っていました。

上の図はメンバーがどれだけの企業とつながっているかを示しています。最も多い人ではなんと33社と関係がありました。9人が10社以上と関係を持っていました。

こんなに利益相反があって、国民の健康にとって本当に利益のあるガイドラインを作成することができるのでしょうか？このようなことは日本でも同様でしょう。企業からお金をもらっているメンバーが企業に不利なガイドラインを作るはずがありません。

国が示す食事のガイドラインは非常に影響力があります。病院の入院食も厚労省の基準をもとにメニューが作られます。栄養士も無批判にその基準に沿って、食事を推奨します。国民の利益よりも企業の利益が優先されるのは明らかでしょう。

もちろん、同様のことは様々な疾患の治療のガイドラインにも言えます。ちなみに最もお金が舞っているのが実は糖尿病関連です。2018年のこのデータによると、製薬会社から3年連続1000万円超を受け取っている66人で、その中で20人が糖尿病専門のお偉い先生です。（2位は循環器で13人です。高血圧とスタチンですね）。さらに3年間で合計5000万円超は19人もいて、その名で7人が糖尿病専門です。これでは糖質制限を認めようとしないのも頷けます。

この世界はいつから、企業が人の健康の基準、治療の基準を決めるようになってしまったのでしょうか？

新型コロナウイルスのワクチンにしてもファイザーのCEOは4回目が必要だと言っていますが、いつから企業のトップがワクチン接種の必要性やスケジュールを決めるようになったのでしょうか？

自分の体のことは自分で考えるべきです。エビデンスはお金で歪められます。私は当然、糖質制限をお勧めします。ほとんどの疾患は糖質過剰症候群なのですから。

「Conflicts of interest for members of the U.S. 2020 Dietary Guidelines Advisory Committee」

「US2020食事ガイドライン諮問委員会のメンバーの利益相反」（原文はここ）