イギリスの新型コロナウイルスに対する抗体保有率はほぼ100％

イギリスの新型コロナウイルスの抗体保有率はほぼ100％です。イギリスが2022年4月20日に発表したデータでは、ほとんどの年代で98～99％超えです。（ここ参照）

上の図は2022年3月28日から4月3日までで、個人世帯に住む8歳以上のランダムに選択された人から採取された血液検査の結果に基づいています。抗体のしきい値は179ng/mlです。ここでの説明では、このしきい値は調査に基づいており（ここ参照）、新型コロナウイルス感染からの防御を提供するのに十分な強い抗体反応を示す可能性が高いと考えられます。このしきい値は、以前に報告された標準しきい値である42ng/mlよりも高く、この閾値を下回る抗体レベルは、人が抗体や免疫保護をまったく持っていないことを意味するものではありません。

そのしきい値を超える人の割合の推定値は、イギリスの成人人口の98.9％です。しかし、イギリスのブースター接種率は人口当たりでは60％以下で（ここ参照）、抗体をほぼ100％の人が持っているのに、イギリスでは4月に入っても1日数万人の陽性者がカウントされ、死者数も数百人がカウントされています。さすがに今の段階で集団免疫という幻想を口にする専門家はいないと思います。日本でもほとんど同様に結果ではないでしょうか？調べもしないのでわかりませんが。

つまり、抗体があることと感染しないこと、陽性にならないことは全く関係がないことになります。恐らく現在の変異をした新型コロナウイルス（もうそろそろ新型ではなく、通常のこれまでのコロナウイルスの中に入れても良いような気がしますが）にはワクチンや以前の感染で得られた抗体はあまり意味を持たない可能性があります。現在測定している新型コロナウイルスの抗体がいかに感染防御に役に立たないかがわかります。

だとすると、3回目のワクチンで抗体価が上がるから、ということは接種の理由、動機付けにはならないでしょう。

我々にとって重要なのは自然免疫でしょう。正しい食事をして、運動して、太陽を浴びて、自然免疫を維持するようにするようにしましょう。恐らくそれでも感染するでしょう。しかし、喉が痛い、鼻水が出る、軽く咳が出る、などというのは普通の風邪と同様で、その程度の症状は生きていくうえで致し方ないと思います。

海外の多くの国ではすでにマスクを外し、多くの規制を撤廃し始めています。これまで肺炎で何万人死のうが何も反応しなかったのに、日本ではずっと過剰な感染対策、規制が残ったままです。毎日マスコミはいまだに誰々が新型コロナ陽性になった、と報道を続けていますが、何の意味があるのか理解できません。いい加減やめてほしいですね。

実際に恐ろしいのは感染の拡大よりも、多くの日本人の心の変化です。過剰に恐怖心を植え付けられた人は、なかなかその洗脳を解くのは難しいでしょう。いまだに北海道では「東京から来た人に最近会ったりしてませんか？」という意味の分からない質問をされる病院やクリニックが存在するようです。医師を含め、医療従事者の洗脳が一番の問題かもしれません。

せめてインフルエンザ程度の騒ぎに戻ってほしいです。それでも世界的に見れば恐らく過剰です。世界のタミフルの大半を消費する日本人は、新型コロナの薬も期待している人が多いのかもしれませんが、必要ありません。普通の風邪ですから。感染の後遺症は怖がるのに、ワクチンや薬の副作用は怖くないのでしょうか？これまでの様々なウイルスに対する後遺症は全く誰も気にしなかったのに、今回だけはマスコミが騒ぐので一部の人は非常に気にしています。これまでにもなかったわけではありません。

子供たちとその周りの大人たちのマスクも、将来問題にならないか心配です。マスクにより顔のほとんどは見ることができません。特に会話、表情、表現に重要な口が見えないので、子供の言葉の発育、心の発育などに大きな影響が出る可能性があります。

厚労省はファイザーのワクチンの有効期限をどんどん延長し、とうとう1年にまで延長しました。（ここ参照）「品質保たれていると確認」したとされていますが、じっさいに誰かに接種して、安全性や有効性を確認したのでしょうか？恐らく企業の言いなりでしょう。

政府が新型コロナウイルス対応へ用意した「コロナ予備費」と呼ばれる予算12兆円余りの中で、最終的な用途を正確に特定できたのは6.5%の8千億円強にとどまり、9割以上は具体的にどう使われたか追いきれない状況です。（ここ参照）政府は全て追跡して国民に説明すべきです。どこに金が流れたのか？無駄に流れたお金だとすれば返してもらうべきです。全て税金です。

政府はゴールデンウィーク期間中に無料の抗原検査場を全国の主要駅や空港５０か所拡充するとしていますが、意味がよくわかりません。必要ですか？費用は無料ではなく税金です。

原油価格や物価の高騰に対応する緊急経済対策6.2兆円を行うとしていますが、これも税金です。それも必要かもしれませんが、一番の経済対策はもしかしたら新型コロナウイルスの規制撤廃ではないでしょうか？